自分なりに努力を続けて会社に貢献し、組織から評価されていた人でも、急転直下の業績不振やM&A(合併・買収)などで、想定外のリストラに直面することがあります。いざ転職活動となったとき、何をどうすればいいのか。慣れないことだらけの転職活動は、精神的にも経済的にも大きな不安を生み出します。まさかの時のために転職活動のイロハをまとめておきたいと思います。

「転職緊急度」と「必須条件」 ゴール設定が最重要

「まさか自分が転職を考えることになるとは思いもしなかった」

35歳のAさんは、2002年に新卒で入社した従業員200人のシステムインテグレーターに勤務し、金融機関向けのシステム開発でプロジェクトマネジャーとして活躍中のエンジニア。当然、定年まで働くものと考えていました。家族は妻と子供1人、さらに1人を出産予定で、昨年、千葉県柏市にマンションを購入したばかりという状況でした。

「以前から社内では噂があったのですが、数年前に取引額が大きく、メーン顧客だった企業が外資系企業に買収され、巨額の受注を失ったため会社が苦境に立たされ、年内にも事業売却されることが決まってしまいました。若手エンジニアと一部の幹部を除いて、突然リストラの対象になったので、とりあえず早期退職の募集に手を挙げました」

どちらかというと保守的な性分で、転職には否定的だったというAさんも、突然、転職活動を始めざるを得なくなったというお話でした。

「ただ、実際に転職活動といっても、最初は何から手を付けていいか、まったくわからない状態でした。電車の広告やテレビCM、インターネット広告で転職サイトや転職エージェントの名前を目にするのですが、自分が何を使えばいいのかまったくわからず、しばらくは自分一人で迷っていました」

転職コンサルタントとして求職活動中の方とお会いしていると、特に「初めての転職」の場合、Aさんと同じような迷いを持つ人がかなりたくさんおられます。自分に合った転職手段、そして活動の仕方を効率的に進めるためにも、そんな方にはまず以下の2点の整理をお勧めしています。

1.転職緊急度――「いつまでに次の仕事をスタートさせたいのか?」の時期の設定

「早期退職金があるので、焦らずにじっくり探したい」「すぐにでも働き始めないとローン返済もおぼつかない」など、転職の緊急度は人それぞれに異なります。また、転職緊急度が違えば適切な転職活動方法も変わってくるので、ここをしっかり定めておくことが最重要です。

2.必須条件の設定――希望年収、希望業界、希望職種、希望地域、希望の働き方

特に現在のように求人倍率が高く、人手不足の業界もたくさんある環境下では、「仕事の種類や年収、休日などを選ばなければ」いくらでも職には就ける状況です。でも実際にはそうはいきません。自分にとって必要な条件を書き出し、条件それぞれに優先順位をつけておくこと。条件が10を超えるような場合は、上位5位までを絞り込んで選ぶことをおすすめしています。

転職は希望条件の変数が特に多いために、転職活動を始めると驚くほど決断が鈍りやすくなります。この優先順位は、後々、非常に重要な役割を果たします。まさに迷った時のための方位磁石が、この優先順位リストです。

また、できればこの際に「そもそも本当に雇用される選択肢しかないのか?」という観点も整理しておくといいかもしれません。起業や自営独立など、転職以外の可能性を見落とさないためです。

転職活動の4つの手法、どう使うのか?

日本で転職する場合、ほとんどが以下の4つのルートのいずれかを経由することになります。

転職活動の4つの手法

それぞれに一長一短がありますが、ここでは社会人として一定のキャリアを積み上げてこられた方々向けに、標準的にお勧めしたい手順をまとめておきます。また、「転職緊急度」と「経験・スキルの需要度」によって、転職された人が主に利用した手段を簡単に表すと、図のような傾向になることが多いようです。

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転職緊急度と求人需要による主な利用手段(作図:黒田真行)

「一次のつながり」で転職の支援者を洗い出す

職務経験の豊富な社会人であれば、まずやるべきことは「一次のつながり」の洗い出しです。「一次のつながり」とは、直接、自分と接点の合った人的ネットワークを指していて、取引先や、現職・OBにかかわらず一緒に仕事に取り組んだ会社の先輩や後輩、学生時代の友人などです。

ただ、転職活動がリストラや業績不振によるものの場合、どうしても気恥ずかしさが邪魔をして「知人に相談しづらい」という方も多いのですが、困ったときはお互い様。せっかく自分が築いてきたネットワークなので、こういう時に頼らないのはもったいなさすぎます。ましてや業績不振や企業風土の問題など、決してご本人だけの責任ではないケースも多いので、気後れする必要はありません。

とはいえ、あらゆる知り合いに、のべつまくなしに相談するのではなく、たとえば「この人なら自分に合いそうな会社を知っていそうだ」とか「取引先としてしか見ていなかったが、あの会社なら働きがいがありそうだ」とか、自分なりの観点でキーパーソンを洗い出して、できる限り率直に相談してみることが重要です。

この知人・友人経由ルートのメリットは、とにかく自分という人間を少なからず理解してくれていることにあります。転職の緊急度が高い人はもちろん、少し時間をかけてでも納得いく転職がしたいという人にも、ぜひ活用いただきたい方法です。

また、特に親しい友人などであれば、自分の経験業界・職種にかかわらず、「自分にはどんな可能性や選択肢があると思うか?」ということをフラットに相談してみる方法もあります。名刺や携帯電話の電話帳だけでなく、SNSでつながっている友人を掘り返してみるのも一手です。

自分では考えもつかなかった業界への転職の可能性を教えてもらえたり、あるいは、直接の知り合いを経由して、二次・三次のつながりである「友人の友人」にまで広く適職探しの網を張ることができるかもしれないので、やはりこの縁故ルートははずせません。

自分に合った転職支援サービスを活用する

自分の人脈ネットワークへの接触ができたら、民間の転職サイトや転職エージェントの活用も不可欠です。豊富な情報の選択肢を、求職者は無料で利用できること(一部、有料のサービスもあり)が大きな魅力です。ただ、それぞれのサービスごとに対象(対象世代・対象業界や職種・雇用形態など)が限定されていたり、求職者側の転職支援よりも企業のための採用支援に軸足を置いた事業者も多いので、特に転職活動に割ける時間が限られている場合は、各事業者のサービスの特徴を見きわめて活用することをおすすめします。

民間サービスであるがゆえに、自分がそのサービスの対象に合致している場合は、新鮮な情報を豊富に、かつプロフェッショナルならではのサービスを受けられます。逆に、自分が対象でない場合は、サービスそのものを受けられなかったり、自分にフィットした求人情報が少なかったりというデメリットもあります。

職歴情報などの登録に時間がかかるので、自分はそのサービスにフィットしているかどうかを事前に各社の広告に登場するタレント(サービスのターゲット像に近い人選が多い)やウェブサイトに書かれている特徴や強みを確認して選別しておくといいかもしれません。

1.転職系求人サイトで相場を知る

転職の際に活用できるサイトには、「総合型」「業界職種特化型」「クロール型」などがあります。

「総合型」転職サイトは、ホワイトカラーやエンジニアを中心に、求人件数や求人ごとの情報量、スカウト機能でメール送信されてくる求人が多いので、相場を知るためにも利用価値は高いと思います。ただ、企業が掲載料を支払ってまで募集している求人の多くが、対象年齢20~30代前半を想定していて、かつ利用する求職者も多いために競争倍率が高く、なかなか選考を通過しないというデメリットがあります。

転職に慣れない段階では、「応募した社数だけ面接に行かなければいけないので、応募先は慎重に選びたい」「どこに応募するか1社1社検討するのに時間がかかる」という理由で、1カ月かけて応募社数が2、3社という方も多いのですが、「30社以上応募したが面接に行けた企業は2社だけ」(37歳・大手機械部品メーカー・購買)というケースも珍しくありません。

応募してもなかなか書類選考に通過しない場合は、「相手先を厳選して応募する」方法から、「NGでない会社にはとりあえずアタックしておく」というふうに、できるだけ数多く接触するよう戦術を変えていくことをおすすめします。

また、「クロール型」求人サイトは、複数の転職サイトの求人情報や、企業のホームページにしか掲載されていない求人、ハローワークなどの公的機関の求人も含めて膨大な情報を一括で閲覧できるので、特に30代後半以上の方や、大都市圏以外の方、転職先選びの条件が多い方には、はずせない手段です。

ただ、企業にとって掲載料のかからない自社ホームページやハローワークの求人は、有料の転職サイトに比べて、採用意向の温度感が低い会社が含まれていることも多いので(「急いで募集しているわけではないが、よほどいい人材がいたら検討してみよう」というケース)、ここでも数多くの接触を意識したほうがいいかもしれません。

2.転職エージェントを活用する

「ヘッドハンター」「転職エージェント」「キャリアコンサルタント」「人材紹介サービス」など、会社によって表現がバラバラなので、最初は違いがよくわからないかもしれませんが、要は転職に関するプロフェッショナルが、直接対面や電話、メール、スカイプなどで一人一人の相談に乗りながら求人を紹介してくれる“人的サービス”です。

転職エージェントを大別すると、「総合型」「ブティック型(業界や職種などに特化)」「ヘッドハンター型(経営層や外資系などに特化)」などがあります。

掲載された情報だけを頼りに自分で応募する転職サイトとは異なり、自分の希望や経歴を踏まえて、自分一人では見つからなかった可能性をアドバイスしてもらえるなど、人的サービスならではの価値があります。コンサルタントの経験や知識の優劣や相性などはバラツキがありますが「このコンサルタントは信頼できる」と感じたら、できるだけ率直に、胸襟を開いて相談したほうが得策です。

ただ、労働集約型の高付加価値型サービスなので、対象者が限定されるデメリット(職歴や年齢、転職回数によっては申し込んでも相談すらできないことがある)があります。

ほかにも地域別の特徴やハローワーク、顧問派遣や派遣会社、アルバイト系サイトなどいくつか紹介しきれていないサービスもありますが、社会人経験のあるホワイトカラーやエンジニアの方には、優先的に利用していただきたいサービスはある程度お伝えできたと思います。いつか、まさかの転職活動を始める状況になったときに参考にしていただければ幸いです。


※この記事は日経電子版「NIKKEI STYLE」に掲載されました。CR40を運営するルーセントドアーズ株式会社代表の黒田真行が執筆しています。

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