リクルートキャリアが7月中旬にまとめた調査によると、転職前後で賃金が1割以上増えた人の割合が2016年度は28.7%と4年連続で上昇した。また、「金融危機直後の09年度の18.9%と比較して大幅に改善している」という。実態はどうなのか。変化する転職市場の未来予想図はどうなるのか。事例とともに掘り下げてみた。

生涯年収に3倍の格差、増減率だけで読めない実態

リクルートキャリアが発表したデータでは、そもそも求人数自体が製造業から流通業まで幅広い業種で増えており、14カ月連続で前年同月を上回っているという状況。さらに細かく見ると、転職前後で賃金が1割以上増加した人の割合が高かった職種は、

  • 接客・販売・店長・コールセンター 35.6%
  • 営業職 30.8%
  • IT(情報技術)系エンジニア 26.4%
  • 機械・電気・化学エンジニア 26.1%
  • 経理や法務などの事務系専門職 25.4%

という順番です。この数字は明らかに市場での需給を表していて、需要(求人)に対して供給(求職者)が不足している職種が顕著に浮かび上がっています。

一方で、この転職前後での年収増加率の背景には、2つの前提が隠れています。1つ目は職種ごとに異なる「転職者年齢」の差異(若い転職者が多い職種ほど前職の賃金水準が低く、前職の賃金水準が低い転職者ほど増加率が高くなりやすい)、2つ目は職種ごとに異なる「賃金水準」の差異(賃金水準が低い職種ほど転職後の賃金増加率が高くなりやすい)です。

「接客・販売・店長・コールセンター」「営業職」は相対的に転職者年齢が若く、「IT系エンジニア」「機械・電気・化学エンジニア」「経理や法務などの事務系専門職」などの専門職は年齢が高くなりやすい傾向があります。また、「接客・販売・店長・コールセンター」は全体的に相対賃金が低く、それがより賃金増加率を上げやすくなっていると思われます。

ちなみに、転職サービスDODAの「平均年収ランキング2016」によると、86職種の平均年収と生涯賃金は、
第1位 投資銀行業務 平均年収777万円、生涯賃金3億7370万円
第86位 美容師・エステシャン 平均年収278万円、生涯賃金1億2378万円

と、最上位と最下位で3倍もの格差が生まれています。

35歳からも成長速度を上げなければ、市場価値は低下する

5月の有効求人倍率は1.49倍と1974年以来43年ぶりの高さを記録するなど、圧倒的な人手不足を示す数値がこれだけ続いていても、あくまでそれは平均値としての全体指標でしかありません。上記の職種による差異や、地域による差異、年齢による差異など複合的な要因で、賃金の上位と下位の格差はさらに拡大し続けています。

また、たとえばITや金融といった業種、企画やマーケティング部門などは首都圏に一極集中しやすく、地域によって求人の存在自体に大きな偏りがあります。生産性が高く、比較的高賃金なそれらの職種が偏在することによって、「業種、職種、地域」の3つの格差は連動性が高まっています。それは、「高年収求人の首都圏一極集中化」とでもいうべき状況を引き起こしています。

さらに、前回の記事「年収が… 人手不足でも広がる『40歳からの転職格差』」でお伝えした通り、「年齢格差」は人手不足であっても厳然と存在しているので、ミドル世代は転職後の増収を楽観視できる状況ではありません。また、景気は必ず循環するので、いま現在が人手不足だからといって、いつまでもその状況が続くことは決してありません。

クラウドサービスをはじめとするITテクノロジーや人工知能(AI)活用の進化、超高生産性プロフェッショナルの台頭、その結果として、組織形態や雇用形態の多様化が進んでいく中では、35歳を過ぎてからも20代以上の速度で成長していかなければ現状すらキープできない、という未来は、すぐそこまでやってきているといえるでしょう。

自分を市場化できる力を磨け 転職市場の現在と未来予想図

成長を続けないとすぐに市場価値が陳腐化してしまう時代に対応し、キャリアを構築していくためには、どう動けばいいのでしょうか? 単に成長のための自己投資を継続しているだけでは足りず、待ちから攻めへ自らの価値を売り込んでいく力量も必要になっていきます。

(1) 市場で待っていれば、誰かが高く買ってくれる時代の終わり

転職活動をしている人の多くは、「今の自分の市場価値はどれくらいだろう?」「どんな業界や会社なら自分を高く買ってくれるだろうか?」といったことに興味津々です。転職活動をしているのですから当たり前といえば当たり前なのですが、実際にはその考え方自体が過去のものになろうとしています。

「過去から現在までの終わった経験を担保に、待ちの姿勢で、高く買ってくれる買い手を探す」という考え方が、特に生産性が高い(つまり年収が高い)領域から順に、少しずつ市場にそぐわなくなってきているからです。言い換えれば、リアルなスーパーマーケット型人材市場から、EC(電子商取引)の相互売買サイト的な人材市場へ、転換はすでに始まっています。

(2) 複業型プロフェッショナルと専属パートタイマーの二極化

そうした流れが進むと、現在すでに平均値で3倍の賃金格差が生まれている状況はさらに加速します。ムーアの法則のように、ITやAIの活用能力の差によって、加速度的に人材間の生産性に格差が生まれるとすれば「10倍格差」、職域内での評価の高低まで含めると「30倍格差」の時代は当たり前にやってくるかもしれません。

1社だけの雇用では生産性があふれるために複数の企業と契約して年収1億円を稼ぐ「複業型スタープロフェッショナル群」と、1社限定雇用の中での「定型的業務パートタイム群」に二極化するという予測も現実味を帯びてくるかもしれません。

もちろん「そんな未来は来るはずない」という考え方に賭けるか、「そんな未来もありえる」と考えて備えるかという判断は、一人ひとりが決めることです。

(3) 売り込み型のキャリアハンティングの時代へ

もし上記のような変化が継続すれば、10年後のキャリア市場はどう変化していくのでしょうか? 現在は、企業が自社に必要な人材をヘッドハンティングすることが当たり前ですが、逆に、働く人にとって魅力的な環境を持つ企業に対して人材側が売り込みをかけることが当たり前の時代になる可能性があります。募集をしていてもいなくても、「私なら貴社でこんな貢献ができます」という売り込み型のキャリアハンティングです。

自ら売り込むことで希望する仕事の門戸を開く実力をつけられるかが、個人個人に問われる時代がやってくるかもしれないのです。そうした状況が出現すると、逆に企業側は、プロフェッショナルに自社を選んでもらえるかどうかが問われることになります。


※この記事は日経電子版「NIKKEI STYLE」に掲載されました。CR40を運営するルーセントドアーズ株式会社代表の黒田真行が執筆しています。

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