「正社員の求人倍率、初の1倍超え」というニュースが話題になりました。しかし、ミドル世代の転職によるキャリアアップはそう簡単ではありません。求人数が伸び、選択肢が増えていることもあってか、転職相談をしていると「自分のキャリアをどう描けばいいかわからない」という人が多くいます。これでは意中の企業は振り向いてくれません。今回は、35歳までに「自分の本職」を決定しておくべき理由と、そのためのキャリアづくりについてお話しします。

求人増加でも、なぜ選択肢が増えた実感はないのか?

厚生労働省が7月28日に発表した6月の正社員の有効求人倍率は、前月より0.02ポイント高い1.01倍でした。1倍を超えて求人が求職を上回るのは2004年の調査開始以来初めてのことです。企業の人手不足感が一段と鮮明になり、賃金上昇圧力が高まる可能性まで指摘されています。また、同日発表の6月の完全失業率は2.8%で、「現在働く意思のある人なら誰でも働ける『完全雇用』状態にある」と報道されています。

しかし、35歳以上の第一線で活躍するプレーヤーや、マネジャー・部長クラスの方々と面談していると、実態・実感は大きくかい離しています。

「20社以上に応募したが、面接まで進めたのは3社だけ。しかもすべて1次面接で不採用になってしまった」(42歳、メーカー・営業管理職)

「自分の希望に合う求人がほとんどない。転職サイトから届くスカウトメールでは、自分とは畑違いで希望もしていない住宅の営業や外食産業、生命保険営業などばかりが届くので辟易(へきえき)している」(46歳、通信機器商社・経理課長)

これだけ激しい人手不足で、「完全雇用」状態にありながら、なぜこのような現象が起こるのでしょうか。すべての求職者に対して、平均して求人が1件以上ある状態とはいえ、実際には、地域や業種、職種は偏在しているので、求職者一人ひとりが、自分が通える範囲の地域で、希望している仕事があるとは限らないからです。

さらに、収入や労働時間などの条件が合う仕事となると、もっと難しくなります。ましてや35歳以上になると、一部の専門職や需給がひっ迫している職種(施工管理や薬剤師など)を除き、瞬時に受け入れ先企業が半減してしまうため、求人の飽和時代であっても、希望の求人がない、転職できないという人は生まれ続けるわけです。

会社の意向による異動ではキャリアの背骨が作れない

このような求人市場の状況に、個人個人はどう対応していけばいいのでしょうか。結論から書くと、(1)業務における専門性を高める(2)マネジメント力を強化しておく、の2点に尽きます。

しかし、日本企業の多くが終身雇用の名残として「就職型=ジョブ型雇用」ではなく「就社型=カンパニー型雇用」のスタイルをいまだに保持しています。「総合職」という名のもとに、特に将来の幹部候補と期待される優秀な人材に対して頻繁なジョブローテーションを実施し、大量のゼネラリスト=非スペシャリストを生み出す構造になっているのです。

「新卒で入社して営業に配属されて3年、その後の3年間は人事部で採用業務に就き、そこから人事評価制度と教育研修の担当に移って3年。さらに別の事業部で再び営業を3年やりました。気がつくと35歳になっていて『あなたの専門性は?』と聞かれると少し詰まってしまいます」

転職相談でお会いするミドル層には、こういうパターンの方が本当に多いことに驚かされます。そして、その中でよくあるのが、「これまでの業務では○○の仕事が自分には合っていて、本当はそれをもっと究めたかったんですが、人事異動の命令には逆らえませんから」というケース。自分自身の意思として専門性を磨きたい仕事がありながら、渋々キャリアチェンジを受け入れてしまっているのです。

会社の都合で、あるいは会社側から見た育成観点での人事異動を甘んじて受け入れ、自らのキャリアを自らデザインしていくことを諦めてしまうのは、あまりにもったいない時代になっていると思います。もっと言うと、企業寿命が短期化している中で会社の指示に従っていても、いつまで会社そのものが存続しているのかも読み切れません。自分が築きたいキャリアを捨てて、会社にとって最適な人材になっていくこと自体に大きなリスクが潜んでいるのです。

逆に、「自分は○○のスペシャリスト」と誇れる本職を作り上げておくことが、生き残れるキャリア形成の第一歩になるといえるでしょう。

「自分の本職」を決め、看板を掲げ続けるべき理由

特に35歳の一線を超えると、中途採用市場では、一気に専門性のレベル、マネジメントの質に対する要望が高まります。35歳までに「自分の本職」を決定して、できれば平均以上のスペシャリティーを保有しておくことは、満足度の高い仕事生活を送るための必須条件といえるかもしれません。

(1) 「自分は何者か」を10秒で説明できない人に企業は振り向かない

35歳までに「自分の本職」を決めておくべき最大の理由は、人材市場における買い手である企業から、「あなたが魅力的に見えるかどうか」を決定づける要素となるからです。企業が中途採用を実施する背景には、必ず事業を前進させたいという欲望があります。明確な事業課題や解消したい問題があり、それをクリアできる人材を求めています。

学歴や前職企業の規模、前職での役職ではなく、「その人が何を解決してくれる人なのか」が一目でわからなければ、視界に入ることもまずありません。特に面接や面談のやり取りの場で「あなたが何のスペシャリストなのか?」を10秒で説明できなければ、選考がそれ以上先に進む可能性は激減します。さらに、「どんな実績があるのか?」「なぜそれが達成できたのか?」などへと話が広がった際に、即座にリアリティーのある事例が展開できるかどうかも重要です。

企業はバックボーンやストーリーを持った「人物」ではなく、事業を推進してくれる「スキル」が求めています。いつどんな時でも「自分の本職」とそれが生み出しうる成果を鮮明に伝えられるよう、準備しておくことをお勧めします。

(2) 選択と集中が成長速度を決める

「自分の本職をできるだけ幅広く持ちたい。できれば一つに絞りたくない」という方もおられます。実際にあれもやりたい、これもやりたいと、興味の幅が広い人も確かにいて、マルチに活躍できる人もいるのですが、人間の能力には一定の限界があることも事実です。限られた能力を複数のテーマに分散するのではなく、選択と集中をすることによって、学習や経験集積が効率的になるというメリットがあります。

ただし、どうしても複数のことに取り組みたい、そしてその方が効率がよいという方には、優先順位や重みづけを決めて、メインとサブというように、バランス付けをすることをお勧めしています。あるスペシャリティーを持つ集団の中で、平均以上を維持するためには学習し続ける力、成長し続けられる力がとても重要な要素となります。

(3) 専門性+1をつくる余地を生み出す

「財務知識に強いマーケティングマネジャー」「営業現場のリアリティーを熟知した商品企画」というように、専門性を高く持ちつつ、本来のスペシャリティーに加えて「+1」のスキルがあると、さらにキャリア評価が高まるケースが増えています。

最初に「本職」を決めて、それを究めて磨き続けることが最重要なのですが、本職と隣接するスキルや、本職と組み合わせると重宝される経験を追加していければ、あなた自身の競争優位性をさらに高めることができるはずです。

一つのスペシャリティーを磨き、高めることと一見相反するように見えますが、もし余裕ができれば、上記のような観点で「+1」スキルの習得にもトライしていただきたいと思います。


※この記事は日経電子版「NIKKEI STYLE」に掲載されました。CR40を運営するルーセントドアーズ株式会社代表の黒田真行が執筆しています。

cr40