「転職してもこれまでの年収を維持したい」「資格も取得したので次は年収を100万円アップさせたい」――。さまざまな業界や職種の皆さんの転職相談をお受けする中で、誰にとっても最も大切な要素のひとつが「年収」です。しかし、「入社直後1年間の収入」という短期の尺度だけを見ていると、知らず知らずのうちに大切なキャリアの機会や可能性を損なうリスクがあります。お勧めしたいのは、10年スパンの収入からの逆算。その考え方と方法についてお話ししていきましょう。

業態や規模でまったく異なる「年収相場」

年収というモノサシは、業種や従業員規模など、各企業それぞれの状況によって、驚くほど異なります。国税庁の「民間給与実態統計調査(平成28年分)」によると、業種別の平均給与のトップは「電気・ガス・熱供給・水道業」の769万円で、「金融業・保険業」626万円、「情報通信業」575万円と続きます。逆に最も低いのは「宿泊業・飲食サービス業」の234万円。続いて「農林水産・鉱業」294万円、「サービス業」341万円の順となっています(1位と最下位では3倍以上の差がありますが、正社員やアルバイトなど雇用形態の構成比の影響もあります)。

また、従業員規模別の構成比では、従業員10人未満の事業所では「100万円超200万円以下」と「200万円超300万円以下」が21.0%と最も多いのに対して、従業員30人以上の事業所では「300万円超400万円以下」が17.0%と最多で、次いで「400万円超500万円以下」が14.8%となっています。

企業の属性による格差がこれだけ大きい中で、前職の年収だけを基準に転職先の検討をしてしまうと、選択肢がとても狭くなってしまいます。逆に言えば、転職活動の際に、同業種や同規模の企業への転職を志向する方が多くなりやすいのは、この年収による制約が少なからず影響しているのかもしれません。

しかし、過去の年収を基準にした転職活動は、年収水準のギャップを減らせる一方で、自分が活躍できる可能性のある業種や、ベンチャーなど規模が小さいものの成長可能性のある企業と出合うチャンスを阻害してしまうリスクもあります。

私がキャリアの相談をお受けする方にも、年収以外に重視する項目がある方、たとえば企業風土や働きやすさ、自分が必要とされる度合いなどを重視する方には、前職の年収を基準にした転職活動をお勧めすることはありません。

単年度の年収に潜む落とし穴

また、転職前後の年収のギャップを避けるために、入社時点での年収金額に対して非常に強いこだわりを持つ方が少なからずいます。とりわけ30代後半から50代までのミドル世代では、子供の教育費や住宅ローン、親の介護など、生活コストがかさむこともあり、年収がダウンすることへの抵抗感が強くならざるをえませんが、これが落とし穴になりかねません。

貢献度に応じて支払われる賞与など、入社初年度には、継続して雇用されている場合のプレミアムが失われる構造もあり、そのマイナス分を織り込まずに従来の賃金を維持しようとすると、受け入れ先企業とのハレーションが起こりやすくなります。特に、活躍度合いが見えきれない段階で採用の意思決定をする雇用側の心理として、「既存社員とのバランスを考慮して入社当初はできるだけ賃金を抑えつつ、実績が生まれ周囲からの評価も固まった段階で昇給や昇格を実施していきたい」という考え方になりやすい事情があります。

結果的に、転職希望者が後払い型の賞与分を考慮せずに単年度の年収を維持しようとすると、前職の基準よりも実質的に高い年収(たとえば前職の100に対して120)を期待することになります。かたや、賞与の後払いを前提としつつ、さらにスタート段階での賃金は極力低め(たとえば前職の100に対して80)にしておきたい雇用側との間に生まれる金額ギャップは、その瞬間に大きく開くことに(120:80なら1.5倍にも)。せっかくビジョンやキャラクターに共感性が高く、経験スキルと業務がフィットしていても、採用に至らず破談してしまうという不幸なケースを、私も何度か見てきました。

また、従業員への気配りのレベルが高い会社ほど、既存社員からの見られ方に配慮する傾向があるといえるでしょう。具体的には、既存社員の活躍や貢献に対して正当に評価するがゆえに、まだ実績がない人材を、既存社員より高い賃金で受け入れることを嫌う傾向があります。また、既存社員より高い水準で受け入れると嫉妬ややっかみを生み、本来は協力的に受け入れられるはずが、「お手並み拝見」とばかりに消極的な受け入れられ方になるという、リスクを避けたい思惑も働きがちです。

「転職=年収ダウン」というわけではありませんが、合理的に考えてつじつまが合わない単年度の年収への過剰なこだわりは、結果的に誰にとってもハッピーにならないことを気に留めていただければと思います。

ブレを減らす「キャリアの10年計画」

そこでぜひお勧めしたいのが、「10年間の総収入で自らのキャリアを設計する」という考え方。単年度の年収が上がった・下がったと一喜一憂するのではなく、10年スパンで総収入をどれくらいにしたいかという目標を設定し、それを計画的に割り振っていく方法です。

単年度の年収だけでみると大幅な減収になるため、チャンスの大きさはわかっていても二の足を踏みやすい、大企業からベンチャー企業への転職を考えてみましょう。会社の成長が収入にリンクしやすいベンチャーの傾向を織り込み、「当初は下がっても後半に大きく取り返し、総額でも大きく上回る」という予想図を描くことで、転職先の選択肢に入ってくるケースが想定できます。長期的な視点でキャリアの山や谷を織り込めば、一時の動向で右往左往せず、落ち着いてキャリア設計ができるようになるでしょう。

たとえば、前職時代の年収が800万円だった方の場合、幸いにも同水準の条件で転職できると入社初年度は800万円。その後10年間同一水準をキープすれば800万円×10年で、10年間の総収入は8000万円となります。一方で、リスクをとってベンチャー企業に当初年収600万円で入社しつつも、会社の成長で役割が広がって年収が年々大幅にアップするケースでは、10年間の総収入が8000万円を大きく上回り、さらにストックオプションで給与以外の資産も手にするといったことが考えられます。

10年間のキャリアを設計する際、「すべてがうまく進む」楽観シナリオだけでなく、悲観シナリオを用意しておくことが重要です。たとえば、計画がうまく進まなかったときの進路転換策や意思決定のタイミングを決めておくなど。また、会社が想定通り成長しなかったとしても、そのミッションに取り組むことで転職市場から評価されうる経験値などのプラスの側面も考慮しておきましょう。少しでもリスクを減らし、試行錯誤できる余地を残すことが可能になります。

長期の目標は、設定と達成方法さえ間違えなければ、短期目標よりもブレが起こりにくくなります。また、短期的な視点では気づかないメリットが可視化されるプラスもあります。ぜひ「10年間の総収入」の考え方で、毎年、戦略や戦術を棚卸しして、より安定したキャリア構築につなげていただければと思います。

※この記事は日経電子版「NIKKEI STYLE」に掲載されました。CR40を運営するルーセントドアーズ株式会社代表の黒田真行が執筆しています。


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